ネット世代の新入社員は一般的にセキュリティリテラシーが高い傾向がありますが、それでも落とし穴や起こす可能性のある事故は存在します。
以下にいくつかの例を挙げます。
新入社員はテクノロジーに慣れ親しんでいますが、社会的な工作や詐欺的な手法に対しては未熟な場合があります。
悪意のある攻撃者が社内で信頼関係を築き、機密情報やパスワードを引き出すためにソーシャルエンジニアリングを利用する可能性があります。
新入社員が個人的なデバイスやアカウントを業務に使用する場合、それらが十分にセキュアでない可能性があります。
不正アクセスや情報漏洩のリスクが高まるため、適切な管理と制限が必要です。
新入社員はオンラインコミュニケーションツールやSNSを積極的に使用する傾向があります。
しかし、不適切な情報の共有や悪意のあるリンクや添付ファイルのクリックなどによる攻撃のリスクが存在します。
新入社員が簡単なパスワードや同じパスワードを複数のアカウントで使用する傾向があるかもしれません。
これにより、アカウントが侵害されたり、機密情報が漏洩したりするリスクが高まります。
新入社員が個人のデバイスを仕事に持ち込む場合、会社のセキュリティポリシーや制限に準拠していない可能性があります。
セキュリティ対策やデータの保護に関する指針を明確にする必要があります。
仕事でも覚えることが多い新入社員に対して、急にセキュリティの情報を詰め込んでも、覚える優先度的にも身につくことは期待できません。
だからこそ、時間をかけて徐々に教えていくことが大事です。
日々の意識や、数ヶ月かけて行う研修などを検討していきましょう。
新入社員教育も重要ですが、社員がインシデントを起こさない環境を整えることが重要です。
個人のスマホを使わせない、提供しているデバイスにはインシデントを防ぐツールを導入するなど、属人的な意識に頼らない対策を講じましょう。
自社の環境に応じた正しい対策をとるには、課題の棚卸しから適切な対策を導き出す必要があります。
グローバルレベルでセキュリティ課題に対応できる人材育成のためのトレーニングセンターを海外と連携して札幌・福岡に開設。また日本に拠点を置く企業で初めてSentinelOne社のIRパートナー契約を締結するなど、世界有数のサイバー脅威インテリジェンスとAI技術を活用しグローバル品質のサービスを提供し続けているアクト。
従業員全体のセキュリティリテラシーを向上するためのeラーニングも提供しており、3ヶ月かけて「サイバー編」「入門編」手口解説編」という内容を学ぶことができます。
脆弱性診断、使っているツール関係の棚卸しなどの課題抽出に始まり、求めるセキュリティレベルに対する適切な対策、導入から運用までを一気に伴走してくれるため、情シス専属担当者がいないような企業であっても、新入社員教育と環境整備が可能です。
提供するサービスの多くが、対策や解決までを意識した内容になっています。たとえばSOCでは、監視とアラートだけではなく、感染影響の排除までをもサービスに含み、脆弱性診断ではレポートを送っただけでは終わらせない改善サポートまで伴走してくれます。
セキュリティ対策の課題の大半を占める「とりあえず対策はしたけど、放置」というような事態にならないようなサービスを提供しています。
セキュリティ人材が不足している中小企業において、ぜひ注目したい点です。
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